車椅子の選び方 ― 自走式・介助式・電動の違いとレンタル料金

車椅子は、まず介護保険でレンタルできるかどうかを確認したうえで、本人の状態に合ったタイプとサイズを選ぶという順番になります。整理していきます。

はい。介護保険の福祉用具貸与で車椅子を借りられるのは、原則として要介護2以上の方です。要支援1・2、要介護1の方は、原則としてレンタルの対象外になります。

「日常生活の範囲で移動の支援が特に必要」と認められる状態や、日常的に歩行が困難であることが確認されれば、例外給付として借りられる場合があります。パーキンソン病やがん末期など、状態が変動しやすい病気で医師が必要と判断したときも対象に含まれることがあります。

「念のため用意しておきたい」という理由だけでは認められにくく、歩行が困難な具体的な根拠が必要です。まずはケアマネジャーに相談してください。

主に3つのタイプに分かれます。

電動式は自立した移動の幅が広がる一方、操作の安全確認や周囲の環境(段差や交通量)も考慮する必要があります。迷う場合は、福祉用具専門相談員に自宅や外出先の環境を見てもらいながら相談するのが確実です。

座面の幅は、お尻の最も広い部分に3〜5cm程度のゆとりを持たせるのが目安とされています。座面の高さは、足で床を蹴って自走する場合は足裏がしっかり床につく高さに、フットサポートを使う場合は膝の裏が圧迫されない高さに調整します。体格に合っていないと、姿勢が崩れたり、かえって移動がしづらくなったりするため、可能であれば実際に座って確認してから決めてください。

介護保険を使うと、レンタル料金の1〜3割(所得に応じて)の自己負担になります。

料金は事業者や機種によって幅があります。購入する場合は介護保険の対象外で全額自己負担となり、標準型でも3万〜10万円程度、電動タイプではさらに高額になることが多いため、体の状態が変化しやすい時期はレンタルのほうが交換しやすいという利点があります。レンタルと購入の使い分けの考え方は、福祉用具貸与と特定福祉用具販売の違いで詳しく整理しています。

担当のケアマネジャーに相談してください。福祉用具専門相談員が自宅や外出先の状況、体の状態を見たうえで、適したタイプとサイズを提案してくれます。まだケアマネジャーがいない方は、地域包括支援センターに相談してください。

はい。本人の体の状態と生活の場面の両方を考えながら、ケアマネジャーと一緒に選んでみてください。