自宅での移乗介助、腰を痛めないコツ ― 家庭の工夫・サービス・制度・用具

それは無理もないことです。移乗介助は、入浴介助と並んで、家族の体への負担が特に大きい介助です。実は、体力や気合いの問題ではなく、「抱え上げる」というやり方自体に無理があります。国の指針でも、家族介助者を含めて、人力での抱え上げはできるだけ避けることが推奨されています。

あります。厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」では、介護・看護作業における移乗介助の姿勢について、次のように示されています。

同じ指針では、重量物を扱う際の基本姿勢として「できるだけ身体を対象物に近づけ、重心を低くするような姿勢を取ること」「腰部のひねりが少なくなるようにすること」も示されています。移乗の場面に置き換えると、次のような工夫につながります。

ベッドや車椅子の高さを、移乗しやすい高さにそろえておくことも負担を減らします。介護用ベッドの高さ調整機能を使う、車椅子をできるだけベッドに近づけて角度をつけて置くといった準備だけでも、体への負担は変わってきます。

訪問介護(ホームヘルプ)の身体介護では、ヘルパーが実際に移乗の介助を行います。また、訪問リハビリや訪問看護では、理学療法士や看護師が、ご本人の体の状態に合わせた移乗の仕方や、家族への介助方法の指導を行うことがあります。「移乗のやり方を教えてほしい」とケアマネジャーに伝えれば、こうしたサービスの利用につなげてもらえます。

そうです。文章や動画で学ぶより、ご本人とベッド・車椅子の実際の位置関係を見てもらったほうが、体格や住環境に合った具体的なアドバイスをもらえます。福祉用具専門相談員による用具の選定・使い方の説明も、同様に自宅で受けられます。

65歳以上で要介護認定を受けている方(40〜64歳で特定疾病により認定を受けた方を含む)は、介護保険の「福祉用具貸与」で、移乗に関連する用具を原則1〜3割の自己負担でレンタルできます。主な品目は次のとおりです。

要支援・要介護1の方は、移動用リフト本体は原則対象外です。ただし、ケアマネジャーを通じて市町村に状態を確認してもらうと、例外的に給付が認められる場合があります。まずはケアマネジャーに相談してください。

介護保険の対象にならない方(65歳未満で要介護認定の対象にならない方など)は、障害福祉の「補装具費支給制度」や「日常生活用具給付等事業」の対象になる場合があります。車椅子や座位保持装置などが対象です。自治体ごとに実施内容が異なるため、お住まいの自治体の制度を確認してください(例: 八王子市の補装具費の支給、横浜市の重度障害者(児)日常生活用具給付等事業)。お住まいの自治体の制度は地域から探すで確認できます。

状況によって、優先して検討したい用具は変わります。

どの用具が合うかは、ご本人の残っている力や体格、住宅の広さによって変わります。福祉用具専門相談員やケアマネジャーに、実際に自宅で試してから決めることをおすすめします。用具を使っても改善しない痛みや、めまい・立ちくらみを伴う場合は、道具の前にかかりつけ医への相談を優先してください。

すでにケアマネジャーがいる方はケアマネジャーへ、まだ介護保険を使っていない65歳以上の方は、お住まいの地域の「地域包括支援センター」が最初の窓口です。障害のある方は、区市町村の障害福祉の窓口に相談してください。

移乗の負担は、家族の頑張りだけで解決するものではありません。この記事の質問メモを持って、まずは一度、ケアマネジャーか地域包括支援センターに相談してみてください。